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※投資には元本割れのリスクがあります。本記事は教育費の準備方法について、我が家の考え方を紹介するものです。特定の金融商品や投資判断を推奨するものではありません。制度内容・手数料等は変更される場合があるため、最新情報は公式サイト等でご確認ください。

こんにちは、ぴぴなです。

子どもが3人いる我が家では、教育費の準備が大きなテーマのひとつです。

これまでの記事では、

  • 子ども3人の教育費はいくら必要なのか
  • 毎月いくら積み立てればいいのか
  • 新NISAで教育費を準備できるのか
  • 教育費のピークはいつなのか
  • 大学無償化や奨学金は利用できるのか

といったことについて考えてきました。

ただ、教育費をNISAで準備する場合、もうひとつ大切なことがあります。

それが、「いつ現金化するのか」という問題です。

教育費をNISAで準備するなら「いつ売るか」も重要

教育費は老後資金とは違い、「大学入学」「授業料の支払い」など、使う時期がある程度決まっています。

そのため、積み立てることだけを考えるのではなく、使う時期から逆算して出口を考えておくことが大切です。

この記事では、子ども3人を育てる我が家の考え方をもとに、教育費をNISAで準備する場合の「いつまで運用する?」「いつ現金化する?」「大学入学直前に暴落したらどうする?」を整理します。

この記事でわかること

  • 教育費のためのNISAはいつまで運用するのか
  • 教育費の投資で注意したい暴落リスク
  • 我が家が考えている教育費の出口戦略

結論|NISAは「使う直前まで株式」のままにしない

先に我が家の考え方をまとめると、教育費をNISAで準備する場合は、大学入学などで使う時期が近づいたら、少しずつ現金比率を高めていくことを意識します。

「大学入学までずっと投資して、必要になった日に一括で売ればいい」と考えてしまうと、そのタイミングで株価が大きく下落している可能性があります。

教育費は「必要な時期」が決まっているからこそ、出口まで含めて準備することが重要です。

大学入学まで考え方
10年以上長期運用を検討
5〜10年教育費の必要時期を意識する
3〜5年少しずつリスクを下げることを検討
1〜2年近い時期に使う分は現金中心へ
大学入学後必要な金額を必要なタイミングで取り崩す

※上記は我が家の考え方を整理した目安です。家庭の資産状況や教育方針、リスク許容度によって適切な方法は異なります。

そもそも教育費はいくら必要?

出口戦略を考える前に、まず「いくら必要なのか」を把握しておく必要があります。

子ども3人家庭では、進路によって必要な教育費が大きく変わります。

我が家でも、幼児期から大学卒業までの教育費をシミュレーションし、将来的に大きな資金が必要になることを確認しました。

詳しい教育費の総額はこちらの記事でまとめています。

▶️ 教育費3,000万円は本当?子ども3人家庭が実際に調べてみた

また、より詳しい教育費のシミュレーションはこちらです。

▶️ 教育費は毎月いくら積み立てればいい?子ども3人家庭がシミュレーションしてみた

教育費のNISAは何歳まで続ければいい?

「大学入学までずっと積み立てればいい」と思いがちですが、重要なのは積立を続ける期間と、運用する期間を分けて考えることです。

例えば子どもが0歳なら、大学入学まで約18年あります。

一方で、子どもが15歳なら大学入学まで約3年しかありません。

子どもの年齢大学入学まで考え方
0歳約18年長期運用を検討しやすい
5歳約13年長期積立を検討
10歳約8年必要時期を意識する
15歳約3年使うお金は現金中心を検討

「NISAは何歳まで」という一律の答えがあるわけではありません。

教育費を使う時期から逆算して、運用するお金と守るお金を分けることが重要です。

大学入学直前まで投資するのは危険?

投資には元本割れのリスクがあります。

例えば、大学入学直前に株式市場が大きく下落した場合、教育費として使う予定だった資産も減ってしまう可能性があります。

長期投資では一時的な値下がりを待つという考え方もできますが、教育費の場合は「いつか戻るまで待つ」ということが難しいケースがあります。

大学の入学金や授業料は、必要な時期が決まっているからです。

「教育費のピーク」に注意

我が家のように子どもが3人いる家庭では、教育費を1人ずつ考えるだけでは不十分です。

3人の進学時期が重なることで、複数の教育費が同時に発生する可能性があります。

特に大学進学が重なる時期には、入学金・授業料・受験費用・通学費などが集中する可能性があります。

我が家の教育費ピークについてはこちらの記事で詳しくシミュレーションしています。

▶️ 教育費のピークはいつ?年齢別に増える教育費と大学入学費用を解説

大学費用から「必要な現金」を逆算する

教育費の出口を考えるときは、「教育費総額」だけを見るのではなく、大学入学時に必要になる金額を確認することも大切です。

大学では、入学金や授業料だけでなく、受験料、通学費、一人暮らしをする場合の引っ越し費用や生活費などが必要になることがあります。

国公立・私立、さらに自宅通学・一人暮らしによっても必要額は変わります。

大学費用の詳しい目安はこちらです。

▶️ 子どもの大学費用はいくら?国公立・私立別に入学金から卒業まで解説

我が家ならどうする?教育費NISAの出口戦略

我が家では、教育費をすべて現金だけで準備するのではなく、現金と投資を組み合わせています。

ただし、大学入学が近づいてきたら、必要な教育費まで株式市場の値動きにさらし続けないようにしたいと考えています。

①10年以上先のお金

大学入学まで10年以上ある場合は、長期運用を前提としてNISAで積立投資を続けます。

②大学入学まで5年程度

教育費として使う予定の金額を改めて確認し、必要な金額を徐々に現金へ移します。

③大学入学まで3年程度

大学入学時に必要となる資金については、価格変動の大きい資産だけに頼らないよう、現金比率を高めます。

④大学入学まで1年程度

入学金や初年度の授業料など、近い将来に使うことが決まっているお金を全て現金で確保します。

教育費は「一括売却」しなくてもいい

教育費としてNISAを利用する場合、「大学入学時に全部売却する」必要はありません。

必要な金額だけを、必要なタイミングで取り崩すという考え方もあります。

例えば、大学4年間の費用をすべて入学時に現金化するのではなく、入学時に必要な金額を確保し、その後の授業料などは毎年必要なタイミングで準備する方法です。

ただし、大学在学中も株価が下落する可能性はあります。そのため、近い将来に必要になる金額は現金などで早めに確保しておくことが重要です。

大学無償化を利用できる家庭も準備は必要?

子ども3人家庭では、大学無償化などの制度も教育費計画に入れておきたいところです。

ただし、支援制度を利用できる場合でも、すべての教育関連費用がゼロになるとは限りません。

入学金や授業料以外にも、教材費、通学費、受験費用、一人暮らしの生活費などが発生する可能性があります。

大学無償化についてはこちらの記事で詳しく解説しています。

▶️ 子ども3人でも大学無償化の対象になる?年収別・家族構成別に早見表で解説

教育費と老後資金を同時に考える

教育費だけに集中してしまうと、今度は老後資金の準備が遅れてしまう可能性があります。

我が家では、教育費だけを別枠で考えるのではなく、家計全体の資産形成として考えています。

教育費と老後資金の考え方についてはこちらの記事にまとめています。

▶️ 教育費と老後資金はどっちを優先?子ども3人家庭が出した結論は「同時に準備」

NISAの出口戦略で大切な3つのポイント

  • 使う時期を先に決める
  • 必要な金額を逆算する
  • 近づいたら現金比率を高める

「NISAで増やす」ことだけを目標にするのではなく、「必要なときに使える状態にする」ことまで考えることが教育費準備では重要だと思います。

教育費のNISAは「いつまで」ではなく「いつ使うか」で考える

教育費のためにNISAを利用する場合、「何歳まで投資するべき?」という答えを一律に決めることはできません。

大切なのは、子どもの進学時期から逆算することです。

大学入学まで10年以上あるなら、長期運用を考えやすくなります。

一方で、大学入学まで数年になったら、必要な教育費まで株価の値動きにさらし続けるのではなく、少しずつ使う準備を始めることを我が家では意識したいと思っています。

教育費は「積み立てる」だけでなく、「守る」「使う」まで含めて準備することが大切です。

これから教育費の準備を始めるなら

まだ新NISAを始めていない方は、まず制度の基本を確認するところからで大丈夫です。

▶️ 新NISAは何から始める?子育て世帯の我が家が始めた5つのステップ

SBI証券で新NISAを始める場合の具体的な口座開設方法はこちらです。

▶️ 【初心者向け】SBI証券の口座開設手順|新NISAを始めたい人向けにやさしく解説

まとめ|NISAは「出口」まで考えて準備しよう

教育費をNISAで準備する場合、積み立てることだけに注目してしまいがちです。

しかし、本当に大切なのは、必要な時期に必要なお金を使える状態にしておくことです。

  • 教育費の総額を把握する
  • 大学入学など必要な時期を確認する
  • 使う時期が近づいたら現金比率を高める

我が家も子ども3人の教育費を考えながら、長期の資産形成を続けています。

投資は必ず増えるものではありません。

だからこそ、「増やす」だけではなく「必要なときに使えるようにする」ことまで考えて、教育費の準備をしていきたいと思っています。

教育費の準備についてさらに詳しく知りたい方は、こちらの記事も参考にしてください。