教育費は毎月いくら積み立てればいい？子ども3人家庭がシミュレーションしてみた【2026年版】
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※投資には元本割れのリスクがあります。本記事は我が家の体験をもとにした情報提供であり、特定の金融商品や投資判断を推奨するものではありません。手数料・リスク・制度内容は変更される場合があるため、申込前に必ず公式サイトや目論見書等で最新情報をご確認ください。
こんにちは、ぴぴなです。
子どもが生まれると、気になるのが教育費ですよね。
「教育費は毎月いくら積み立てればいい？」
「子ども3人なら毎月いくら必要？」
「貯金とNISAではどれくらい違う？」
我が家も子ども3人を育てているため、教育費について何度もシミュレーションしてきました。
SNSなどでは「子ども1人あたり1,000万円」といった数字を見かけることがあります。
でも、教育費は「総額がいくらか」だけではなく、「いつまでに、いくら準備するか」で考えることが大切です。
この記事では、教育費1,000万円をひとつの目安として、積立期間別に毎月いくら必要なのかをシミュレーションします。
さらに、子ども3人家庭の教育費ピークや、我が家が新NISAを使ってどのように準備しているのかも紹介します。
結論｜教育費1,000万円なら18年間で毎月約4.6万円が目安
まず結論です。
教育費として1,000万円を準備する場合、単純に貯金するなら、18年間で毎月約4.6万円がひとつの目安になります。
| 目標額 | 準備期間 | 毎月の積立額 |
|---|---|---|
| 1,000万円 | 18年 | 約4.6万円 |
| 1,000万円 | 15年 | 約5.6万円 |
| 1,000万円 | 10年 | 約8.3万円 |
同じ1,000万円を準備する場合でも、早く始めるほど毎月の負担を小さくできます。
ただし、教育費がすべての家庭で1,000万円必要という意味ではありません。
公立・私立、大学の進路、自宅通学か一人暮らしかなどによって、必要な金額は大きく変わります。
教育費は1人あたりいくら必要？
教育費を考えるときに重要なのが、子どもの進路です。
文部科学省の「子供の学習費調査」では、幼稚園・小学校・中学校・高校について、公立と私立で必要な学習費に大きな差があることが分かります。
さらに大学では、国立・公立・私立、文系・理系などによって必要な費用が変わります。
そのため、「子ども1人＝必ず1,000万円」と考えるのではなく、自分の家庭が想定する進路から必要額を考えることが大切です。
教育費は「学費だけ」ではない
教育費というと授業料をイメージしがちですが、実際には次のような費用もあります。
- 入学金
- 授業料
- 施設設備費
- 教材費
- 通学費
- 塾・予備校などの費用
- 受験料・受験時の交通費や宿泊費
- 大学進学後の生活費
特に、遠方の大学に進学して一人暮らしをする場合は、学費とは別に生活費も必要になります。
日本政策金融公庫も、大学進学では受験費用や入学費用、在学費用などを含めて資金計画を考えることを案内しています。
1,000万円を貯金だけで準備すると毎月いくら？
まずは運用益を考えず、毎月一定額を貯金する場合を考えてみます。
| 準備期間 | 1,000万円を準備する毎月の積立額 |
|---|---|
| 18年 | 約4.6万円 |
| 15年 | 約5.6万円 |
| 12年 | 約6.9万円 |
| 10年 | 約8.3万円 |
| 5年 | 約16.7万円 |
子どもが生まれてから18年間で準備する場合は、毎月約4.6万円です。
一方、大学入学まで10年しかない場合は、毎月約8.3万円必要になります。
この差を見ると、教育費の準備は「いくら積み立てるか」だけでなく「何年間積み立てられるか」も重要だと分かります。
NISAで運用したら毎月いくら？
では、教育費を長期間にわたって投資で運用しながら準備した場合はどうでしょうか。
ここでは分かりやすく、毎月積み立て、一定の利回りで複利運用できたと仮定してシミュレーションします。
もちろん、実際の投資では毎年同じ利回りになるわけではありません。
以下の数字は将来の利益を保証するものではなく、あくまで試算として見てください。
1,000万円を準備する場合の積立額比較
| 積立期間 | 年利0％ | 年利3％ | 年利5％ | 年利7％ |
|---|---|---|---|---|
| 10年 | 約8.3万円 | 約7.2万円 | 約6.4万円 | 約5.8万円 |
| 15年 | 約5.6万円 | 約4.4万円 | 約3.7万円 | 約3.2万円 |
| 18年 | 約4.6万円 | 約3.5万円 | 約2.9万円 | 約2.3万円 |
例えば、年利5％で18年間積み立てると、1,000万円を準備するための毎月の積立額は約2.9万円という試算になります。
ただし、ここで示す「年利」とは18年間の株式市場の増減から算出した平均であり、「年利5％なら毎年必ず5％増える」という意味ではないことは注意です。
株式市場は、年間で+20%の時もあれば、−30%の時もあるため、資産を使いたいときに減っている場合もあります。
そのため、教育費のように使う時期が決まっている資金をすべて投資に回すのはリスクがあります。
子どもの大学入学が近づいたら、必要な資金を現金化するなど、使う時期を考えた資産管理が重要です。
教育費をNISAで準備するなら「出口」も考える
教育費を投資で準備する場合、積み立てることだけを考えてはいけません。
大学入学など、実際に使う時期までに必要な金額を現金化しておくことも大切です。
例えば大学入学まで5年、3年、1年と近づいてきたら、株価が大きく下落しても教育費が不足しないよう、必要な資金の置き場所を少しずつ見直す方法があります。
教育費のためのNISAは「積み立てる」だけでなく、「いつまで運用するか」「いつ現金化するか」までセットで考えることが重要です。
▶️教育費のためのNISAはいつまで？大学前に現金化する方法
子ども3人の教育費は3,000万円必要？
「子ども1人1,000万円」と考えると、子ども3人なら3,000万円必要です。
これは3,000万円を一括で用意するという意味ではありません。
子ども3人の場合、それぞれの進学時期がずれるため、教育費は何年にも分かれて発生します。
そのため「3,000万円」という総額だけを見ると、必要以上に大きな負担に感じてしまいます。
子ども3人家庭は「教育費のピーク」を考える
子ども3人家庭で特に重要なのが、教育費が重なる時期です。
例えば3歳差で3人の子どもがいる家庭なら、大学進学時期も3年ずつずれていきます。
| 時期 | 長子 | 次子 | 三子 |
|---|---|---|---|
| 長子の大学入学時 | 大学1年 | 高校1年 | 中学1年 |
| 3年後 | 大学4年 | 大学1年 | 高校1年 |
| 6年後 | 卒業 | 大学4年 | 大学1年 |
つまり、3人分の教育費がすべて同じタイミングで発生するわけではありません。
一方で、大学生が2人、場合によっては3人重なる時期があるため、教育費の「総額」と「年間負担」は分けて考える必要があります。
我が家も子ども3人を育てているため、総額だけではなく、何年後にどの子にいくら必要になるのかを意識しています。
▶️子ども3人の教育費はいくら必要？大学卒業までシミュレーション
我が家の場合、教育費はいくら積み立てればいい？
ここからは我が家の場合です。
我が家は子ども3人の5人家族で、教育費だけを毎月別口座に積み立てる方法ではなく、家計全体の資産形成として準備しています。
現在は毎月15万円を投資に回しています。
この15万円は「教育費だけ」と決めているわけではありません。
教育費、老後資金、将来の生活資金などを含めて、家計全体の資産を増やしていく考え方です。
教育費専用口座を作らない理由
教育費専用口座を作って、毎月一定額を貯金する方法もあります。
ただ、我が家の場合は教育費だけを切り離すのではなく、家計全体の資産形成として考えています。
必要な時期が来たら、資産全体の中から教育費として使うという考え方です。
もちろん、投資には元本割れの可能性があるため、すべての家庭に同じ方法が合うわけではありません。
「子ども1人あたり月○万円」ではなく自分の家庭で計算する
教育費の積立額について検索すると、「子ども1人あたり月○万円」という情報をよく見かけます。
でも、本当に大切なのは家庭ごとに必要額を計算することです。
まず確認したい5つのポイント
- 子どもの現在の年齢
- 大学入学まであと何年あるか
- 公立・私立のどちらを想定するか
- 大学は自宅通学か一人暮らしか
- 現在すでにいくら準備できているか
例えば、すでに200万円準備できている家庭と、まだ0円の家庭では、同じ1,000万円を目標にしても毎月必要な積立額は変わります。
だからこそ、「子ども1人なら月○万円」と一律に考えるより、現在の資産・年齢・進路から逆算することをおすすめします。
教育費は貯金だけで準備するべき？
教育費は使う時期が決まっているため、すべてを投資に回す必要はありません。
特に大学入学直前に必要になるお金は、価格変動の影響を受けにくい現金で準備しておくことも重要です。
一方で、大学まで10年以上ある資金については、長期的な資産形成という選択肢もあります。
我が家では、新NISAを活用しながらインデックス投資を続けています。
大切なのは、「貯金か投資か」の二択にするのではなく、使う時期に合わせてお金の置き場所を考えることです。
▶️教育費は貯金だけで足りる？NISAとどっちがいい？子ども3人家庭が比較してみた
大学無償化や児童手当も教育費準備に活用
教育費を準備するときは、自分で積み立てるお金だけでなく、公的な制度も確認しておきたいところです。
大学などの授業料等の支援制度や、児童手当などを利用できれば、家庭から準備する金額を抑えられる可能性があります。
ただし、制度には対象条件があり、教育費のすべてが無料になるわけではありません。
また、制度内容は変更される可能性があるため、実際に利用するときは最新の情報を確認することが大切です。
▶️大学無償化とは？こども3人家庭はいくら得する？対象条件を解説【2026年版】
教育費の積立は「金額」より「逆算」
教育費について考えると、「1,000万円」「2,000万円」「3,000万円」という大きな数字に不安を感じるかもしれません。
でも、必要なのはその金額を今すぐ準備することではありません。
「大学まであと何年あるか」から逆算することが大切です。
| 大学までの期間 | 貯金のみで1,000万円 | 年利5％の試算 |
|---|---|---|
| 18年 | 約4.6万円/月 | 約2.9万円/月 |
| 15年 | 約5.6万円/月 | 約3.7万円/月 |
| 10年 | 約8.3万円/月 | 約6.4万円/月 |
投資には元本割れのリスクがあります。
そのため、投資を利用する場合でも、必要な時期が近づいた教育費については現金化を進めるなど、使う時期を考えた準備が必要です。
我が家が教育費準備で大切にしていること
- 教育費の総額だけで判断しない
- 大学入学までの期間から逆算する
- 子ども3人分の教育費ピークを把握する
- 利用できる制度を確認する
- 長期資金は資産運用も選択肢にする
- 使う時期が近いお金は現金化を意識する
まとめ｜教育費は「いつから・毎月いくら」を決める
教育費はいくら必要なのか。
これは家庭によって正解が違います。
公立か私立か、大学へ進学するのか、一人暮らしをするのかなどによって必要な金額は大きく変わります。
教育費1,000万円をひとつの目安として考えるなら、貯金だけの場合は18年間で毎月約4.6万円が必要です。
長期間の資産運用を取り入れる場合は、毎月の積立額を抑えられる可能性があります。
一方で、投資には元本割れのリスクがあるため、教育費のすべてを投資に頼るのではなく、使う時期に合わせて現金と投資を使い分けることが大切です。
そして、子ども3人家庭では「3,000万円必要」という総額だけを見るのではなく、いつ、誰の教育費が必要になるのかまで考えておくと、より具体的な資金計画を立てやすくなります。
我が家も子ども3人の教育費に備えながら、新NISAを利用した資産形成を続けています。
教育費に不安を感じている方は、まず「大学まであと何年あるか」を確認して、必要な金額を逆算するところから始めてみてください。
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新NISAをこれから始める方は、まず基本的な仕組みと始め方を確認してから、自分の家計に無理のない範囲で資産形成を検討してみてください。
