子どもの教育費は新NISAで準備できる？シミュレーションで検証してみた【子ども3人家庭】
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※投資には元本割れのリスクがあります。本記事は我が家の体験をもとにした情報提供であり、特定の金融商品や投資判断を推奨するものではありません。手数料・リスク・制度内容は変更される場合があるため、申込前に必ず公式サイトや目論見書等で最新情報をご確認ください。
こんにちは、ぴぴなです。
子どもがいる家庭にとって、大きな悩みのひとつが教育費の準備ではないでしょうか。
「子どもの教育費は1,000万円以上かかるって本当？」
「貯金だけで準備するのは大変そう…」
「新NISAを使って教育費を準備することはできる？」
我が家も子ども3人を育てる家庭として、教育費の準備について考えてきました。
そして、我が家は教育費の一部を現金で準備しながら、新NISAを活用して資産運用する方法を選んでいます。
この記事では、子どもの教育費を新NISAで準備する場合、どのくらいの金額になるのかをシミュレーションしながら、メリットや注意点、我が家の考え方を紹介します。
結論｜我が家は教育費を新NISA +現金で準備
教育費の一部を、新NISAで準備することは可能です。
新NISAは、投資で得られた利益が非課税になる制度です。
新NISAそのものがお金を増やす商品ではなく、投資信託などの金融商品を購入するために利用できる税制優遇制度です。
新NISAを使って投資信託を長期・積立することで、運用益を非課税にしながら教育費を準備できるメリットがあります。
ただし、新NISAはあくまで運用益を非課税にする制度であり、預金のように元本を保証する制度ではありません。
そのため、我が家では「教育費をすべて新NISAで準備する」のではなく、「新NISA＋現金」で準備しています。
そもそも教育費はいくら必要？
教育費は、進学する学校や公立・私立の選択によって大きく変わります。
特に大学進学まで考えると、子ども1人あたり数百万円から1,000万円を超えるケースもあります。
我が家は子どもが3人いるため、1人分だけではなく、3人分の教育費を長期的に準備する必要があります。
まず「子ども3人の教育費がどのくらい必要なのか」を知りたい方は、こちらの記事で詳しくシミュレーションしています。
▶️ 子ども3人の教育費はいくら必要？大学卒業までシミュレーション
教育費の総額がわかったら、次に気になるのが「毎月いくら準備すればいいのか」です。
▶️ 教育費は毎月いくら積み立てればいい？子ども3人家庭がシミュレーションしてみた【2026年版】
教育費を新NISAで準備する理由
教育費の準備方法としては、預貯金や学資保険などさまざまな方法があります。
その中で我が家が新NISAを活用している理由は、教育費を準備するまでに長い時間がある場合、資産運用を取り入れることで、効率的に準備できる可能性があるからです。
新NISAでは、一定の投資枠内で購入した金融商品の運用益が非課税になります。
例えば、毎月一定額を長期間積み立てることで、運用益を再投資しながら資産形成を目指すことができます。
ただし、運用成果は保証されません。運用状況によっては元本を下回り、資産が減る可能性があります。
教育費のように「使う時期が決まっているお金」だからこそ、投資だけに頼らず、現金も組み合わせることが大切だと考えています。
新NISAで教育費を準備するといくらになる？
ここからは、毎月の積立額によって将来どのくらいの金額になるのかをシミュレーションします。
今回は年利7％で運用できたと仮定して計算しています。
実際の運用では毎年一定の利回りになるわけではなく、元本割れする可能性もあります。
そのため、以下の数字はあくまで将来の金額をイメージするためのシミュレーションとしてご覧ください。
毎月3万円を積み立てた場合
| 積立期間 | 積立元本 | 運用結果の目安 |
|---|---|---|
| 10年 | 360万円 | 約520万円 |
| 15年 | 540万円 | 約950万円 |
毎月3万円でも、15年間続けると元本540万円に対して約950万円というシミュレーション結果になります。
子ども1人分の教育費の一部を準備する方法として考えると、決して小さな金額ではありません。
毎月5万円を積み立てた場合
| 積立期間 | 積立元本 | 運用結果の目安 |
|---|---|---|
| 10年 | 600万円 | 約860万円 |
| 15年 | 900万円 | 約1,580万円 |
毎月5万円の場合、15年間の積立元本は900万円です。
年利7％で運用できたと仮定すると、約1,580万円となります。
これはあくまで、一定の利回りで運用できた場合の試算です。実際には価格変動があるため、結果がこれを下回る可能性もあります。
毎月10万円を積み立てた場合
| 積立期間 | 積立元本 | 運用結果の目安 |
|---|---|---|
| 10年 | 1,200万円 | 約1,730万円 |
| 15年 | 1,800万円 | 約3,160万円 |
毎月10万円を15年間積み立てると、元本は1,800万円です。
年利7％で運用できた場合、シミュレーション上では約3,160万円になります。
ただし、毎月10万円という金額を無理なく、長期間積み立てる必要があります。
「運用すれば増えるから、できるだけ多く投資する」ではなく、家計に無理のない金額を継続することが大切です。
「教育費を新NISAで準備してみたい」と思ったら
新NISAは専用の商品ではなく、投資信託などを購入するときに利用できる非課税制度です。
まずは制度の仕組みや始め方を確認して、自分の家庭に合った積立額を考えてみましょう。
積立額が多ければ教育費の準備は安心？
ここで注意したいのが、積立額が多いほど安心とは限らないことです。
教育費は、老後資金などとは違い「いつ使うか」がある程度決まっています。
例えば、大学入学直前に株式市場が大きく下落していた場合、必要な教育費を投資資産から取り崩すと、想定していた金額を用意できない可能性があります。
そのため我が家では、教育費のすべてを投資で準備するのではなく、現金と投資を組み合わせることにしています。
我が家の教育費準備は現金と新NISAの組み合わせ
我が家は子ども3人の教育費を、すべて現金で準備する方法ではなく、現金と投資を組み合わせる方法を選んでいます。
- 生活防衛資金は現金で確保
- 教育費の一部は新NISAで長期運用
- 大学進学など使う時期が近づいたら現金比率を高める
投資には元本割れのリスクがあります。
そのため、教育費として使う時期が近づいた資金まで、株式などの価格変動が大きい資産に置き続けるのではなく、必要な時期から逆算して少しずつ現金化することを意識しています。
教育費は「増やすこと」だけではなく、必要なときに必要な金額を使えることも重要です。
教育費を新NISAで準備するメリット
- 運用益が非課税になる
- 長期間の積立投資を活用できる
- 物価上昇への対応を期待できる
- 自動積立なら継続しやすい
特に教育費の準備期間が10年以上ある場合は、短期間の値動きだけを見るのではなく、長期的な資産形成という視点を持つことができます。
教育費を新NISAで準備する注意点
- 元本保証ではない
- 投資した金額を下回る可能性がある
- 大学入学直前などの暴落に注意が必要
- 必要な時期が近づいたら現金化を検討する必要がある
- 家計に無理のない積立額にする
特に重要なのは、「新NISAだから安全」「長期投資なら必ず増える」というわけではないことです。
長期・積立・分散によってリスクを抑えることは期待できますが、将来の運用成果を保証するものではありません。
我が家が新NISAで積み立てている投資先
我が家では、低コストのインデックスファンドを中心に積立投資をしています。
- eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）
- eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）
どの商品を選ぶかだけでなく、教育費として使う時期までにどのくらい準備できるかを考えながら積立額を決めています。
教育費を新NISAで準備するなら、いつから始める？
教育費の準備では、早く始めることも大切です。
毎月の積立額が同じでも、運用期間が長くなれば複利効果を期待できます。
一方で、すでに子どもが大きくなっていて大学進学までの期間が短い場合は、無理に投資比率を高くする必要はありません。
教育費を準備する期間が短いほど、「増やす」よりも「必要な金額を確実に確保する」ことを重視した方が良いと考えています。
教育費のために新NISAを始めるなら、まず仕組みを理解しよう
「教育費を新NISAで準備してみたい」と思っても、投資初心者の場合は何から始めればいいのかわからないこともあります。
我が家も投資に詳しかったわけではなく、何も知らない初心者でした💦
まずは新NISAの仕組みを理解し、無理のない金額から始めることを意識しました。
新NISAの基本や始め方については、こちらの記事で詳しく解説しています。
▶️ 新NISAは何から始める？子育て世帯の我が家が始めた5つのステップ
新NISAを始めるには証券口座が必要
新NISAで投資を始めるには、証券会社などで口座を開設する必要があります。
我が家はSBI証券を利用しています。
教育費の準備で新NISAを活用する場合も、まずは証券口座を開設し、その後にNISA口座の設定や投資信託の積立設定を行います。
「SBI証券で新NISAを始めたいけれど、口座開設が難しそう」という方に向けて、実際の手順を初心者向けにまとめています。
教育費準備で大切なのは「無理なく続けること」
教育費は、子どもが小さいうちから大学進学まで長期間にわたって準備する必要があります。
だからこそ、毎月10万円、20万円と無理をして積み立てるよりも、家計を圧迫しない金額を長く続けることが大切です。
また、教育費だけでなく、住宅費や老後資金など、ほかの将来資金とのバランスも考える必要があります。
我が家も「教育費だけを最優先」にはせず、家計全体を見ながら現金と投資を組み合わせています。
まとめ｜教育費は「現金＋NISA」で準備する
子どもの教育費は、進学先によって大きく異なりますが、大学まで考えると大きな金額になる可能性があります。
そのため我が家では、教育費をすべて貯金だけで準備するのではなく、現金＋新NISAという方法を選んでいます。
- 教育費の一部をNISAで長期運用する
- 生活防衛資金は現金で確保する
- 必要な時期が近づいたら現金比率を高める
- 家計に無理のない積立額を設定する
今回のシミュレーションのように、長期間積立投資を続けることで、教育費の準備をサポートできる可能性があります。
ただし、投資には元本割れのリスクがあります。
「新NISAで増やす」ことだけを目的にするのではなく、「必要な時期に必要な教育費を準備する」ことを優先に考えることが大切です。
これから教育費の準備を始める方は、まず新NISAの仕組みを理解し、自分の家庭に合った方法を考えてみてください。
教育費を新NISAで準備したい方へ
教育費は、必要な時期と金額を考えながら、現金と投資を組み合わせて準備することが大切です。
「新NISAを始めてみたい」という方は、まず証券口座の開設方法を確認してみてください。
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