教育費と老後資金はどっちを優先？子ども3人家庭が出した結論は「同時に準備」
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※投資には元本割れのリスクがあります。本記事は我が家の体験をもとにした情報提供であり、特定の金融商品や投資判断を推奨するものではありません。制度内容や手数料等は変更される可能性があるため、最新情報は公式サイト等でご確認ください。
こんにちは、ぴぴなです。
子どもが生まれると、多くの家庭が悩むのが「教育費」と「老後資金」です。
我が家は子どもが3人いるため、教育費だけでもかなりの金額になります。
その一方で、将来の老後資金も準備しなければなりません。
ネットでは
- 教育費は3,000万円必要
- 老後資金は2,000万円必要
といった情報を目にすることも多く、「結局どちらを優先すればいいの？」と悩む方もいるのではないでしょうか。
この記事では、子ども3人家庭の我が家が考える、教育費と老後資金の向き合い方についてお話しします。
この記事でわかること
- 教育費と老後資金の共通点
- 老後資金はいくら必要なのか
- 我が家が教育費と老後資金を同時に準備する理由
- 新NISAを活用した資産形成の考え方
教育費と老後資金は実はよく似ている
教育費と老後資金は別のお金と思われがちですが、実は共通点がたくさんあります。
共通点① どちらも10年以上先に必要なお金
教育費も老後資金も、明日や来月に必要になるお金ではありません。
子どもが小さい家庭なら大学進学まで10年以上ありますし、老後までは20〜30年以上あるケースも多いでしょう。
そのため、どちらも長期間かけて準備できるという特徴があります。
我が家では、この特徴を活かして長期積立投資を活用しています。
共通点② 教育費も老後資金も長期間かけて発生する
教育費というと、大学入学時のまとまった出費をイメージしがちです。
しかし実際には、習い事や学用品、塾代など、子どもの成長に合わせて継続的にお金がかかります。
老後資金も同様で、退職後に一度だけ必要になるわけではなく、生活費として長期間使っていくお金です。
つまり、どちらも長い期間をかけて準備し、長い期間をかけて使うお金と言えます。
共通点③ どちらか一方だけを優先すると後で困る
教育費だけを優先すると、子どもが独立した後に老後資金が不足するかもしれません。
反対に老後資金だけを優先すると、進学時に教育費が不足する可能性があります。
そのため我が家は、どちらか一方を選ぶのではなく、最初から両方を同時に準備する方針です。
子ども3人家庭の教育費を試算してみた
我が家には子どもが3人います。
教育費について調べたところ、大学まで含めると数千万円単位になる可能性があることが分かりました。
もちろん、進学先や家庭の方針によって必要額は変わります。
大切なのは、将来必要になるお金の目安を把握することです。
老後資金はいくら必要なのか？
老後資金については、「老後2,000万円問題」を聞いたことがある方も多いと思います。
老後2,000万円問題の根拠
老後2,000万円問題は、2019年に金融庁の金融審議会が公表した報告書がきっかけで広く知られるようになりました。
報告書では、高齢夫婦無職世帯の平均的な家計を例にすると、毎月約5万円の不足が発生し、その状態が30年間続くと約2,000万円の資産取り崩しが必要になる可能性が示されています。
ただし、この数字はすべての家庭に当てはまるものではありません。
年金額や生活費、住宅ローンの有無などによって必要額は変わります。
出典： 金融庁「高齢社会における資産形成・管理」（PDF）
必要額は家庭によって異なる
別の切り口として、総務省の家計調査によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯では、税金や社会保険料などを差し引いた後の可処分所得（自由に使えるお金）が月約22万円であるのに対し、日常生活にかかる消費支出は月約25万円となっています。
その結果、毎月約3万円の不足が生じており、不足分は貯蓄の取り崩しや資産運用によって補う必要があります。
実際に必要な老後資金は、年金額や住居費、生活スタイルによって大きく異なります。
しかし、いずれの調査結果においても老後の生活では、毎月の収入だけでは支出を賄えないケースがあることが分かります。
我が家では、このような将来の資金不足に備えるためにも、教育費だけでなく老後資金についても同時に準備することが大切だと考えています。
【出典】
総務省統計局「家計調査報告（家計収支編）2024年平均結果」
子ども3人家庭の我が家が出した結論
ここまで教育費と老後資金について見てきましたが、我が家の結論はシンプルです。
教育費と老後資金を切り分けず、同時に準備する。
教育費と老後資金を分けて考えすぎない
我が家では、教育費専用口座と老後資金専用口座を厳密に分けていません。
まずは家計全体の資産を増やし、必要なタイミングで取り崩して使おうと考えています。
新NISAで長期積立を続ける
教育費も老後資金も10年以上先のお金です。
だからこそ、新NISAを活用した長期・積立・分散投資との相性が良いと考えています。
まずは継続を優先する
大切なのは、最初から大きな金額を投資することではありません。
家計を整え、無理のない範囲で積立を続けることが将来の資産形成につながると考えています。
教育費と老後資金を両立するためにやったこと
- 固定費の見直し
- 家計管理の継続
- 積立投資の習慣化
特に我が家は中古住宅を選ぶことで住居費を抑え、投資に回せるお金を増やしました。
大きな節約よりも、継続してお金が残る仕組み作りを意識しています。
まとめ｜教育費も老後資金も同時に準備しよう
教育費と老後資金は、どちらを優先するかではなく、どちらも同時に準備するものだと我が家は考えています。
どちらも10年以上先に必要になるお金であり、長期積立投資との相性が良いという共通点があります。
子ども3人家庭の我が家も、新NISAを活用しながら教育費と老後資金を並行して準備しています。
完璧な準備を目指すよりも、まずは少額でも積立を始めて継続すること。
それが将来の安心につながると感じています。
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