【2026年版】教育資金の貯め方5選｜貯金・NISA・学資保険どれがいい？子ども3人家庭が比較

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※投資には元本割れのリスクがあります。本記事は我が家の体験をもとにした情報提供であり、特定の金融商品や投資判断を推奨するものではありません。制度内容や金利、手数料などは変更される場合があります。実際に利用・申込みをする際は、最新の公式情報をご確認ください。

こんにちは、ぴぴなです。

我が家は世帯年収600万円台、子ども3人の5人家族です。

子ども3人分の教育費を準備するため、貯金だけでなく、児童手当や新NISAも活用しながら家計全体で資産形成をしています。

教育資金の貯め方はどうすればいい？

子どもが生まれると、こんな疑問を持つ方も多いのではないでしょうか。

• 教育資金は貯金だけで準備すればいい？
• 新NISAを教育費に使っても大丈夫？
• 学資保険と新NISAはどう違う？

教育資金の準備方法には、預貯金、新NISA、学資保険などさまざまな選択肢があります。

大切なのは、どれか1つだけを選ぶことではありません。

「いつ使うお金なのか」「どのくらい必要なのか」「どこまで価格変動を許容できるのか」を考えたうえで、家庭に合った方法を組み合わせることです。

我が家も子ども3人の教育費について調べ、家計と照らし合わせた結果、現在は「貯金・児童手当・新NISA」を組み合わせる方法を選んでいます。

この記事では、教育資金の代表的な5つの準備方法について、メリット・デメリットや向いているケースを比較しながら解説します。

• 教育資金の代表的な5つの準備方法
• 貯金・NISA・学資保険などの違い
• 子ども3人家庭の我が家が選んだ方法
• 教育費を準備するときの考え方
• 新NISAを利用する場合の注意点

我が家では、短期間で使うお金は現金、長期間使わないお金は新NISA、児童手当は教育費として確保するという考え方で準備しています。

まずは教育費がいくら必要なのかを確認する

教育資金の貯め方を考える前に、まず確認したいのが「そもそも、いくら必要なのか」です。

教育費は、公立・私立の選択、大学の進学先、自宅通学か一人暮らしかなどによって大きく変わります。

そのため、「子ども1人＝必ず1,000万円」のように一律に考えるのではなく、自分の家庭の進路から必要額を考えることが大切です。

子ども3人の場合の教育費総額や、大学進学までにどのくらい必要になるのかは、こちらの記事で詳しくシミュレーションしています。

教育資金の貯め方は大きく5つ

教育資金の準備方法には、それぞれ特徴があります。

方法	特徴	元本割れ	向いているケース
預貯金	必要な時に使いやすい	基本的になし	近い将来使う教育費
新NISA	長期運用による資産形成を目指せる	あり	10年以上先の教育費
学資保険	教育費を計画的に準備しやすい	商品・解約時期による	保障と積立を組み合わせたい家庭
児童手当	教育費として別管理しやすい	管理方法による	子どもの将来資金を確保したい家庭
定期預金・財形貯蓄など	値動きを抑えて準備できる	基本的になし	安全性を重視する家庭

ここで大切なのは「どの方法が一番いいか」ではなく、「いつ使うお金を、どの方法で準備するか」を考えることです。

① 預貯金で教育資金を準備する

最もシンプルな方法が、銀行などの預貯金で教育資金を準備する方法です。

必要なときに現金として使いやすく、価格変動を気にする必要がないことが大きな特徴です。

預貯金のメリット

• 価格変動を気にせず管理できる
• 必要なときに使いやすい
• 投資の知識がなくても始められる
• 大学進学直前など、使う時期が近いお金を置きやすい

預貯金のデメリット

• 大きな運用益は期待しにくい
• 物価が上昇すると実質的な購買力が低下する可能性がある
• 教育費が大きいほど、毎月の積立額も大きくなりやすい

特に大学進学まで10年以上ある場合、「すべてを現金だけで準備する」方法だけでなく、長期の資産形成を組み合わせる方法も検討できます。

一方、大学入学などで数年以内に使う予定のお金は、価格変動のある資産に置き続ける必要があるのかを慎重に考える必要があります。

貯金とNISAの違いについて詳しく知りたい方はこちらの記事も参考にしてください。

② 新NISAで教育資金を準備する

教育費を長期間かけて準備する方法のひとつが、新NISAを利用した資産運用です。

新NISAはそれ自体がお金を増やす商品ではありません。投資信託などの金融商品を購入する際に利用できる、税制上の優遇制度です。

投資による利益が非課税になる一方、預貯金とは異なり元本が保証されているわけではありません。

新NISAのメリット

• 運用益が非課税になる
• 長期間の資産形成に利用できる
• 積立投資を活用して継続しやすい
• 物価上昇への対応を期待できる

新NISAのデメリット・注意点

• 元本保証ではない
• 投資した金額を下回る可能性がある
• 大学入学直前に相場が下落する可能性もある
• 使う時期が近づいたら資産配分を見直す必要がある

教育費は「いつ使うか」がある程度決まっているお金です。

そのため、長期運用だけを見るのではなく「大学入学まであと何年あるのか」「その時期にいくら必要なのか」まで考えることが重要です。

我が家も教育費の一部を新NISAで準備していますが、必要な時期が近づいたお金については現金化を意識しています。

実際に教育費を新NISAで準備した場合のシミュレーションは、こちらの記事で詳しく解説しています。

新NISAそのものの仕組みや、初心者が始める手順はこちらの記事で詳しく解説しています。

③ 学資保険で教育資金を準備する

学資保険は、子どもの進学時期に合わせて保険金や満期金などを受け取れるよう設計された保険です。

商品によって保障内容や返戻率、保険料払込期間などが異なるため、契約内容を確認して比較する必要があります。

学資保険のメリット

• 決まった保険料を払い込むことで計画的に準備しやすい
• 商品によっては、契約者に万一のことがあった場合に保険料払込免除が付く
• 教育費として使う時期を意識して準備しやすい

学資保険のデメリット

• 途中解約の時期によっては払込保険料を下回る場合がある
• 商品によって保障内容や受取条件が異なる
• 投資のように大きな値上がりを期待できる商品ではない
• インフレによって実質的な価値が変わる可能性がある

学資保険は「貯蓄」だけでなく「保障」という側面もあります。

そのため、返戻率だけで判断するのではなく、保障内容や払込期間、途中解約時の取り扱いまで確認することが大切です。

我が家も学資保険を検討しましたが、現在は新NISAを中心とした資産形成を選択しています。

学資保険とNISAの違いについて詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。

④ 児童手当を教育資金として確保する

児童手当は金融商品ではありませんが、教育資金を準備するための「原資」として活用できます。

例えば、児童手当を生活費と一緒に使うのではなく、将来の教育費として別に管理する方法です。

我が家でも児童手当には手を付けず、教育費として確保することを意識しています。

児童手当を「今使うお金」ではなく「将来の教育費」と考えると、教育費の準備を家計の仕組みに組み込みやすくなります。

児童手当を教育費として積み立てた場合、どのくらいになるのかはこちらの記事で詳しくシミュレーションしています。

⑤ 定期預金・財形貯蓄などで準備する

定期預金や勤務先の財形貯蓄などを利用して、教育資金を準備する方法もあります。

価格変動を避けながら計画的に貯めやすい一方、預貯金なので大きな運用益を期待する方法ではありません。

そのため、大学進学までの期間が短いお金や、価格変動を避けたい教育資金の置き場所として検討しやすい方法です。

なお、財形貯蓄は勤務先によって制度の有無や内容が異なるため、利用できる場合は勤務先の制度を確認しましょう。

5つの教育資金準備方法を比較

ここまで紹介した5つの方法を、特徴から比較してみます。

方法	値動き	資金の使いやすさ	資産を増やす可能性	考え方
預貯金	小さい	高い	小さい	近い将来使うお金に
新NISA	ある	売却して現金化	ある	長期の資産形成に
学資保険	商品による	契約内容による	限定的	保障と積立を重視する場合に
児童手当	管理方法による	管理方法による	運用する場合はあり	教育費の原資として
定期預金・財形	小さい	商品・制度による	小さい	安全性を重視する場合に

この比較からも分かるように、教育資金は「全部を同じ方法で準備する必要はない」と考えています。。

例えば、数年以内に使う可能性が高いお金は預貯金、10年以上先の教育費は長期で運用するなど、使う時期によって分ける方法があります。

教育資金は「使う時期」で貯め方を変える

教育資金を準備するときに重要なのが、「いつ使うお金なのか」という視点です。

使うまでの期間	考え方の一例
数年以内	価格変動の小さい預貯金などを中心に考える
10年以上	家計に余裕があれば長期の資産運用も選択肢
大学入学が近い	必要額を確保できるよう現金化を検討する

新NISAを教育費に利用する場合、「長期で運用すればいい」と考えるだけでは不十分です。

大学入学時に相場が下落している可能性もあるため、使う時期から逆算して、必要な資金を徐々に現金化していくという考え方も重要になります。

教育費を新NISAでいつまで運用するのか、出口戦略についてはこちらの記事で詳しく解説しています。

子ども3人家庭の我が家が選んだ方法

ここからは、子ども3人を育てている我が家の場合です。

我が家は教育資金を1つの方法だけで準備するのではなく、「使う時期」と「価格変動のリスク」を考えて分けています。

• 生活防衛資金・数年以内に使うお金 → 貯金
• 児童手当 → 教育費として確保
• 10年以上先の教育費 → 新NISAを活用した長期運用

我が家では毎月15万円を投資に回していますが、この金額をすべて教育費専用としているわけではありません。

教育費、老後資金、将来の生活資金などを含めて、家計全体の資産形成として考えています。

子ども3人の場合、教育費が必要になる時期もそれぞれ異なります。

そのため、「3人分を今すぐ3,000万円用意する」という考え方ではなく、誰に、いつ、いくら必要になるのかを確認しながら準備しています。

子ども3人の教育費がどの時期に重なるのかについては、こちらの記事でも詳しく解説しています。

教育資金はいくら貯めればいい？「総額」から逆算する

教育資金の準備では「1,000万円」「2,000万円」「3,000万円」という総額だけを見ると、大きな負担に感じるかもしれません。

そこで、大学入学まであと何年あるのか、から逆算して考えてみます。

例えば、教育費として1,000万円を準備すると仮定した場合、運用益を考えず単純に積み立てると、18年間なら毎月約4.6万円、15年間なら約5.6万円、10年間なら約8.3万円がひとつの目安になります。

ただし、実際に必要な金額は家庭によって異なります。

公立・私立、大学の進路、自宅通学か一人暮らしか、現在いくら準備できているかなどによって、必要な積立額は変わります。

教育費を毎月いくら積み立てればいいのか、具体的なシミュレーションはこちらの記事で詳しく紹介しています。

教育資金準備の5つのポイント

• 必要な教育費を把握する
• 大学入学までの期間を確認する
• 使う時期によって現金と運用資産を分ける
• 児童手当など利用できる制度を確認する
• 家計に無理のない金額で積立を継続する

重要なのは、教育費を「増やすこと」だけで考えないことです。

教育費は必要な時期に、必要な金額を使えることも大切です。

そのため、投資を利用する場合でも、大学入学が近づいたら必要な資金を現金化するなど、出口まで考えて準備する必要があります。

大学無償化や児童手当も教育費準備に活用する

教育費を準備するときは、自分で貯める金額だけを見るのではなく、利用できる公的制度も確認しておきましょう。

子ども3人の家庭では、多子世帯向けの大学授業料等の支援制度など、進学時に利用できる制度もあります。

ただし、制度には対象となる学校や支援内容、手続きなどの条件があります。

「子ども3人なら教育費がすべて無料になる」と考えるのではなく、対象条件を確認したうえで、自己負担分も含めて準備することが大切です。

大学無償化や多子世帯支援についてはこちらの記事で詳しく解説しています。

教育資金の貯め方でよくある質問

Q. 教育資金はいつから準備すればいい？

基本的には早く準備を始めるほど、必要な金額を長い期間に分けて積み立てられるため、準備しやすくなります。

例えば、1,000万円を貯金だけで準備すると仮定した場合、18年間なら毎月約4.6万円ですが、10年間なら約8.3万円が必要です。

ただし、すでにまとまった教育資金を準備できている場合や、進路によって必要額が少ない場合など、家庭によって必要な積立額は異なります。

Q. 教育資金は貯金だけでも大丈夫？

貯金だけで教育資金を準備することもできます。

大学進学までの期間が短い場合や、価格変動を避けたい資金については、預貯金で準備する方が良いでしょう。

一方で、10年以上先の教育費については、家計やリスク許容度に応じて、長期の資産運用を組み合わせる方法もあります。

Q. 教育費を新NISAで準備しても大丈夫？

新NISAを教育費の準備に利用することはできます。

ただし、新NISAを活用した投資は元本保証ではありません。運用中に価格が下落する可能性があるため、教育費のすべてを投資に頼る場合は注意が必要です。

我が家では、使う時期が近いお金は現金で確保し、長期間使う予定のない資金について新NISAを活用しています。

Q. 学資保険と新NISAはどう違う？

学資保険は保障と積立を組み合わせた保険商品で、新NISAは投資による利益を非課税にする制度です。

そのため、単純に「どちらがいい」と比較するのではなく、保障が必要なのか、価格変動を許容できるのか、いつ教育費を使うのかなどを考える必要があります。

Q. 子ども3人なら教育費は3,000万円必要？

必ず3,000万円必要というわけではありません。

公立・私立、大学の進路、自宅通学か一人暮らしかなどによって必要な教育費は変わります。

また、子ども3人の場合は大学進学の時期が重なることで、総額だけでなく「いつ、いくら必要になるのか」も重要になります。

子ども3人の教育費を具体的に知りたい方はこちらの記事をご覧ください。

まとめ｜教育資金は「必要な時期」から逆算する

教育資金の準備では、「どの方法が一番いいか」だけを考えるのではなく、必要な金額と使う時期から逆算することが大切です。

我が家も、最初から教育資金の準備方法が決まっていたわけではありません。

子ども3人の教育費を調べ、大学までの期間や家計を考えた結果、現在は貯金・児童手当・新NISAを組み合わせる方法を選んでいます。

教育資金について考え始めたら、まずは「大学入学まであと何年あるか」「どのくらい必要なのか」を確認してみてください。

そこから逆算すると、自分の家庭に合った教育資金の準備方法を考えやすくなります。

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教育資金を新NISAで準備したい方へ

教育資金を長期的に準備する方法として、新NISAを検討している方は、次の順番で読むと理解しやすい構成になっています。

• ① 新NISAは何から始める？子育て世帯の我が家が始めた5つのステップ
• ② SBI証券の口座開設手順
• ③ SBI証券×三井住友カードのクレカ積立

まずは新NISAの仕組みを理解し、自分の家計に無理のない範囲で検討してみてください。