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※投資には元本割れのリスクがあります。本記事は我が家の体験をもとにした情報提供であり、特定の金融商品や投資判断を推奨するものではありません。手数料・リスク・制度内容は変更される場合があるため、申込前に必ず公式サイトや目論見書等で最新情報をご確認ください。

こんにちは、ぴぴなです。

子どもがいる家庭にとって、大きな悩みのひとつが「教育費をどうやって準備するか」ではないでしょうか。

  • 教育費は貯金だけで足りる?
  • 教育費を新NISAで準備しても大丈夫?
  • 教育費はいくら貯めておけばいい?

子ども3人を育てている我が家も、教育費について同じように悩みました。

教育費は使う時期が決まっているため、「できるだけ安全に準備したい」という気持ちがあります。

一方で、大学までの教育費をすべて現金で準備しようとすると、必要な積立額が大きくなります。

そこで我が家は、教育費を「貯金かNISAか」の二択で考えるのではなく、使う時期に合わせて現金と投資を使い分けることにしました。

Contents
  1. 教育費は貯金とNISA、結局どっちがいい?
  2. そもそも教育費はいくら必要?
  3. 教育費3,000万円を貯金だけで準備する場合
  4. 教育費を貯金だけで準備するメリット
  5. 教育費を貯金だけで準備するデメリット
  6. 教育費をNISAで準備するメリット
  7. 教育費をNISAで準備するデメリット・注意点
  8. 教育費は貯金とNISAどっち?比較表
  9. 教育費を「貯金+NISA」で準備
  10. 教育費をNISAで準備するなら「出口戦略」も重要
  11. 教育費は大学無償化などの制度も確認する
  12. 教育費と老後資金、どちらを優先する?
  13. 教育費の準備で大切なのは「早く始めること」
  14. まとめ|教育費は「貯金かNISAか」ではなく使う時期で考える
  15. よくある質問(FAQ)
  16. 教育費の準備をこれから始めるなら

教育費は貯金とNISA、結局どっちがいい?

まず結論です。

教育費を貯金かNISA、どちらか一方で用意する必要はありません。

我が家は、次のように考えています。

教育費を使うまでの期間 我が家の考え方
数年以内 現金・預貯金を中心に準備
10年以上先 NISAなどの長期運用も検討
大学入学が近づいた資金 徐々に現金化

「教育費だから貯金」と一律に決めるのではなく、いつ使うお金なのかで考えるのがポイントです。

ここから、教育費の金額や貯金・NISAそれぞれのメリットと注意点を詳しく解説します。

そもそも教育費はいくら必要?

教育費を準備する前に、まず知っておきたいのが「我が家の場合、いくら必要なのか」ということです。

子どもの教育費は進路によって大きく変わります。

公立中心なのか、私立に進むのか、大学が自宅通学なのか、一人暮らしなのかによっても必要な金額は変わります。

そのため、「子ども1人につき○万円」と一律に考えるのではなく、子どもの進路を想定して必要額を計算することが大切です。

我が家も子ども3人の教育費についてシミュレーションしました。

▶️子ども3人の教育費はいくら必要?大学卒業までシミュレーション

また、「教育費3,000万円」という金額について、どのようなケースで必要になるのかも計算しています。

▶️教育費3,000万円は本当?子ども3人家庭が実際に調べてみた

教育費3,000万円を貯金だけで準備する場合

仮に、教育費として3,000万円を、18年間かけて準備するとします。

目標額 準備期間 単純計算で必要な積立額
3,000万円 18年間 約13.9万円/月

これは運用益を考慮せず、単純に3,000万円を18年間で割った場合です。

毎月約14万円を教育費だけのために積み立てるとなると、家計への負担は決して小さくありません。

もちろん、児童手当、現在の貯蓄、ボーナス、祖父母からの援助、奨学金や大学の支援制度などを利用できれば、すべてを積立だけで準備する必要はありません。

大切なのは必要額を把握し、現在の貯蓄や収入から「あといくら準備すればいいのか」を考えることです。

教育費を貯金だけで準備するメリット

① 元本割れの心配がない

預貯金の大きなメリットは、株式投資のような価格変動がないことです。

教育費は数年〜十数年後に使うお金なので、必要な時に大きく減っている心配がないことは安心材料になります。

② 必要な時に使いやすい

大学の入学金や授業料など、支払い時期が決まっている教育費は、必要な時にすぐ使える現金で準備しておくメリットがあります。

③ 値下がりを気にしなくていい

投資をしていると、相場が大きく下落した時に「今売って大丈夫?」と不安になることがあります。

貯金であれば、株価の変動によって教育費が減る心配はありません。

教育費を貯金だけで準備するデメリット

① 必要な積立額が大きくなる

貯金は基本的に自分で入れた金額を積み上げていく方法です。

教育費の目標額が大きくなるほど、毎月の積立負担も大きくなります。

② インフレによって実質的な価値が下がる可能性

物価が上昇すると、同じ100万円でも将来購入できるものが少なくなります。

教育費についても、将来的に授業料や生活費などが上昇する可能性があります。

そのため、教育費を現金だけで準備する場合、将来の物価上昇などを考えて余裕を持った計画を立てることが大切です。

教育費をNISAで準備するメリット

ここからは、新NISAを教育費準備に利用する場合について考えてみます。

我が家も新NISAを活用して積立投資をしています。

① 運用によって資産が増える可能性

投資には元本割れのリスクがありますが、長期間運用することで資産が増える可能性があります。

例えば、一定の利回りで運用できた場合、積み立てた元本だけで目標額を作るよりも、毎月の積立負担を抑えられる場合があります。

教育費の積立額については、こちらの記事でもシミュレーションしています。

▶️教育費は毎月いくら積み立てればいい?子ども3人家庭がシミュレーション

② 長期間の資産形成に利用できる

子どもがまだ小さく、大学進学まで10年以上ある家庭であれば、長期運用できる期間があります。

ただし、長期間運用すれば必ず利益が出るという意味ではありません。

投資を利用する場合は、価格変動があることを理解したうえで、余裕を持った資金計画を立てることが重要です。

③ NISAなら運用益が非課税

通常、株式や投資信託などの投資で得た利益には税金がかかります。

一方、新NISAでは一定の範囲内で投資による利益が非課税になります。

長期間積み立てる場合、運用益に税金がかからないことはNISAを利用する大きなメリットです。

「教育費の準備にNISAを使ってみたい」と思ったら、まずは新NISAの始め方を確認し、証券口座を準備するところからスタートできます。

我が家はSBI証券を利用しています。実際の口座開設手順や、NISAを始めるまでの流れはこちらの記事でまとめています。

【初心者向け】SBI証券の口座開設手順|新NISAを始めたい人向けにやさしく解説 ※PR 本記事はアフィリエイト広告を利用しています。 ※投資には元本割れのリスクがあります。本記事は我が家の体験をもとにした情報...

教育費をNISAで準備するデメリット・注意点

① 元本割れのリスクがある

NISAは「投資の利益が非課税になる制度」であり、元本保証の商品ではありません。

投資した商品によっては、購入した金額を下回る可能性があります。

特に、教育費は使う時期が決まっているため、大学入学直前まで全額を株式などで運用するのは避けたいと我が家では考えています。

② 大学入学直前の暴落に注意

例えば、子どもが18歳になる直前に株式市場が大きく下落した場合、投資した資産も大きく減り、教育費が不足します。

そのため、教育費を投資で準備する場合は、使う時期が近づいたら少しずつ現金化するなど、出口まで考えておくことが重要です。

③ 投資していること自体がストレスになることも

教育費は子どもの将来に関わるお金です。

相場が下落した時に不安になり、冷静な判断ができなくなるのであれば、無理に投資する必要はありません。

教育費は貯金とNISAどっち?比較表

項目 貯金 NISA
元本保証 ○ ×
資産が増える可能性 小さい あり
元本割れ 基本的になし あり
インフレへの対応 弱い 期待できる
必要な時に使いやすい ○ △
長期運用 △ ○
大学入学直前の資金 向いている リスクに注意

このように、貯金とNISAにはそれぞれメリット・デメリットがあります。

だからこそ我が家では、「貯金かNISAか」ではなく「どのお金を貯金し、どのお金を投資するか」を考えています。

教育費を「貯金+NISA」で準備

子ども3人を育てる我が家が選んだのは、現金とNISAを組み合わせる方法です。

お金の目的 準備方法
近い将来に必要な教育費 現金・預貯金
10年以上先に必要な教育費 NISAなどを活用した長期運用
大学進学が近づいた資金 少しずつ現金化

この方法なら、すべての教育費を投資に回す必要はありません。

また、長期間使わない予定のお金については、投資による資産形成を検討できます。

もちろん、投資する金額や割合は家庭の収入・資産・子どもの年齢などによって変わります。

教育費をNISAで準備するなら「出口戦略」も重要

教育費をNISAで準備する場合、積み立てることだけを考えてはいけません。

「いつ使うのか」「いつ現金化するのか」まで考えておくことが重要です。

例えば、大学進学まで10年以上ある場合は長期運用を続けられる期間があります。

しかし、大学入学まで数年となったら、必要な教育費まで投資し続けるのではなく、徐々に現金へ移していく方法も考えられます。

教育費のNISA運用では「積み立てる」だけでなく「使うために現金化する」ことまで含めて計画することが大切です。

教育費のNISA出口戦略についてはこちらの記事で詳しく解説しています。

▶️教育費のNISAはいつまで?大学前に現金化する方法

教育費は大学無償化などの制度も確認する

教育費を準備するときは、自分で貯めるお金だけでなく、利用できる制度についても確認しておきましょう。

大学の授業料・入学金の減免や給付型奨学金など、高等教育の修学支援に関する制度があります。

特に子どもが3人以上いる家庭では、多子世帯への支援について確認しておくことが大切です。

ただし、制度の対象条件や支援内容は変更される可能性があります。

「大学無償化だから教育費を準備しなくていい」と考えるのではなく、利用できる制度を確認したうえで、不足する金額を準備するという考え方がおすすめです。

▶️大学無償化の対象一覧・確認方法【2026年最新版】

教育費と老後資金、どちらを優先する?

子育て世帯では、教育費だけでなく老後資金についても考えなければなりません。

教育費を優先するあまり老後資金がまったく準備できない、という状態も避けたいところです。

我が家では、新NISAを活用しながら教育費と将来資金を並行して準備しています。

大切なのは、家計全体を見ながら「教育費にいくら」「老後・将来資金にいくら」と目的別に考えることです。

教育費の準備で大切なのは「早く始めること」

教育費は子どもが大きくなってから一気に準備するよりも、早い段階から少しずつ準備しておく方が、家計への負担を抑えやすくなります。

子どもが小さい家庭では、大学進学まで長い時間があります。

その期間を利用して、現金で貯める方法と長期投資を組み合わせることができます。

もちろん投資にはリスクがあります。

だからこそ「教育費を全部投資する」のではなく、「長期間使わないお金だけを投資する」という考え方が我が家には合っていました。

まとめ|教育費は「貯金かNISAか」ではなく使う時期で考える

教育費を貯金だけで準備することもできますが、必要額が大きくなるほど毎月の積立負担も大きくなります。

一方、新NISAを利用すれば運用益が非課税になるメリットがありますが、投資なので元本割れのリスクがあります。

そのため、我が家の結論は「貯金とNISAを組み合わせる」です。

  • 近い将来に使う教育費 → 現金・預貯金
  • 10年以上先に使う予定のお金 → NISAなどの長期運用も検討
  • 大学進学が近づいたら → 必要な分を徐々に現金化
  • 大学無償化などの制度 → 対象条件を確認して活用

「教育費は貯金だけでいいの?」「NISAを使った方がいい?」と悩んでいるなら、まずはいつ、いくら必要になるのかを計算してみることをおすすめします。

そのうえで、自分の家庭に合った方法で少しずつ準備していきましょう。

よくある質問(FAQ)

教育費は貯金だけでも準備できますか?

可能です。ただし、子どもの人数や進路によって必要な金額は大きく変わります。必要額を計算し、毎月いくら準備する必要があるのか確認してみましょう。

教育費をNISAで準備するのは危険ですか?

NISA自体が危険というわけではありませんが、投資には元本割れのリスクがあります。教育費は使う時期が決まっているため、必要な時期が近いお金まで投資する場合は注意が必要です。

教育費はいつから準備するべきですか?

早くから準備を始めることで、毎月の負担を分散しやすくなります。子どもが小さいうちから必要額を計算して、家計に無理のない範囲で準備していくことが大切です。

教育費は貯金とNISAのどちらがいいですか?

どちらか一方が正解というわけではありません。近い将来に使うお金は現金、長期間使わない予定のお金はNISAなどの長期運用を検討するなど、使う時期によって分ける方法があります。

大学無償化があるなら教育費を準備しなくてもいいですか?

大学の支援制度には対象条件があり、すべての教育費がなくなるわけではありません。授業料や入学金以外にも、教材費・通学費・生活費などが必要になる場合があります。利用できる制度を確認したうえで、必要な教育費を準備しておくことが大切です。

教育費をNISAで準備する場合、いつ現金化すればいいですか?

一律に「何年前」と決められるものではありませんが、大学入学など使う時期が近づいたら、必要な金額を少しずつ現金化する方法が考えられます。教育費は使う時期が決まっているため、積立だけでなく出口まで考えておくことが重要です。

教育費の準備をこれから始めるなら

教育費を準備するなら、まずは「いくら必要なのか」を知ることから始めてみてください。

そのうえで、新NISAについて詳しく知りたい方はこちらの記事も参考にしてください。

我が家が実際に利用しているSBI証券についてはこちら⇩

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