※PR 本記事はアフィリエイト広告を利用しています。

※投資には元本割れのリスクがあります。本記事は我が家の体験をもとにした情報提供であり、特定の金融商品や投資判断を推奨するものではありません。教育費の準備に投資を利用する場合は、必要になる時期やリスクを考慮してください。制度内容や金額、手数料等は変更される可能性があるため、最新情報は公式サイト等でご確認ください。

こんにちは、ぴぴなです。

我が家は世帯年収600万円台、子ども3人を育てながら資産形成を続けています。

教育費について調べていると、こんな疑問が出てきませんか?

  • 教育費のピークはいつ?
  • 小学校・中学校・高校・大学でどれくらいお金がかかる?
  • 教育費はいつから貯め始めればいい?

ぴぴなも最初は「教育費3,000万円」という言葉を見ても、「結局いつ、いくら必要なの?」ということがよく分かりませんでした。

しかし、教育費について調べて分かったのは、総額だけでなく「いつ支出が増えるのか」を知っておくことが大切だということです。

特に子どもが3人いる家庭では、大学・高校・中学校などの進学時期が重なることで、教育費の負担が一気に大きくなる可能性があります。

そこでこの記事では、文部科学省の調査をもとに、教育費が増える時期や大学進学時に必要なお金、子ども3人家庭の教育費ピーク、我が家がどのように準備しているのかを分かりやすく解説します。

教育費のピーク 結論は「高校〜大学進学時」に注意

「教育費のピークはいつ?」と聞かれたら、我が家では高校から大学進学にかけて注意が必要な時期だと考えています。

ポイントは、学校に通うための年間学習費のピークと、大学進学による支出のピーク両方があることです。

次の章で紹介しますが、文部科学省の「令和5年度子供の学習費調査」では、進学する度に年間負担が大きくなっています。

さらに大学へ進学すると、入学金や授業料など、それまでとは桁の違う支出が発生します。

そのため、教育費を準備するときは「高校までの教育費」+「大学進学時のまとまった支出」という視点で考えると分かりやすくなります。

教育費は年齢とともにどう増える?

まずは公立の小学校・中学校・高校について、1年間にかかる学習費を見てみましょう。

学校 年間学習費の目安 特徴
小学校 約36.7万円 学校外活動費の影響も大きい
中学校 約54.2万円 塾・受験対策などが増えやすい
高校 約59.7万円 通学・塾・受験関連費用などが増えやすい

※上記は文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」における公立の年間学習費総額です。学校教育費だけではなく、給食費や学校外活動費なども含まれます。

▶️令和5年度子供の学習費調査

この数字を見ると、子どもが成長するにつれて教育費が増えていくことが分かります。

小学生の教育費

小学生の時期は、中学・高校と比べると年間の学習費は低めです。

  • 給食費
  • 学用品
  • 習い事
  • スポーツ・音楽などの活動費

ただし、小学校では学校外活動費の割合も大きいため、習い事をいくつ始めるかによって家庭の差が出やすい時期です。

中学生の教育費

中学生になると教育費は増えやすくなります。

  • 塾代
  • 教材費
  • 部活動費
  • 高校受験に関する費用

特に高校受験を控える中学3年生では、塾や模試、受験関連の支出が増える可能性があります。

高校生の教育費

高校生になると、大学受験を見据えた支出が増えやすくなります。

  • 授業料
  • 通学費
  • 塾代
  • 模試代
  • 受験料
  • 大学受験に向けた教材費

文部科学省の調査でも、公立高校の年間学習費は約59.7万円となっており、小学校・中学校より高くなっています。

大学生になると支出が大きく変わる

大学進学では、授業料だけでなく入学金・施設設備費・受験関連費用・教材費・通学費など、まとまった支出が発生します。

さらに一人暮らしする場合は、家賃や生活費、引っ越し費用なども必要になります。

大学入学時にいくら必要?

大学進学に備えるときは、「4年間の学費」だけではなく、入学前後に必要になるまとまったお金も考えておく必要があります。

費用 主な内容
受験費用 大学入学共通テスト・私立大学などの受験料、交通費など
入学金 大学へ入学するときに支払う費用
授業料 大学で学ぶための基本的な費用
施設設備費等 大学によって必要になる費用
教材・パソコン等 教科書、パソコンなど
一人暮らし費用 引っ越し、住居、家具・家電、生活費など

国立大学の標準額は、授業料が年額53万5,800円、入学料が28万2,000円です。ただし、大学によって異なる場合があります。

文部科学省「国立大学法人等の機能強化に向けた検討会(第10回)国立大学法人等の現状について (4)授業料等」

一方、私立大学では大学・学部によって費用が大きく異なります。

文部科学省による令和7年度の調査では、私立大学(学部)の初年度学生納付金等は平均150万7,647円でした。授業料だけでなく、入学料や施設設備費などを含んだ金額です。

文部科学省「私立大学等の令和7年度入学者に係る学生納付金等調査結果について」

つまり、大学進学時には「とりあえず数十万円あれば大丈夫」と考えるのではなく、進学先、自宅通学か一人暮らしかなどを踏まえて、必要資金を具体的に見積もっておくことが大切です。

大学4年間に必要な費用について、詳しくはこちらの記事でまとめています。

子どもの大学費用はいくら?国公立・私立別に入学金から卒業まで解説【2026年版】

子ども3人家庭は教育費のピークが重なりやすい

子どもが1人の場合と比べて、3人家庭で特に注意したいのが教育費の支出時期が重なることです。

たとえば、3歳差の子ども3人を想定すると、ある時点で次のような組み合わせになります。

子ども 年齢 進学状況の例
第一子 18歳 大学入学
第二子 15歳 高校生
第三子 12歳 中学生

この時期には、第一子の大学進学費用に加えて、第二子の高校関連費用、第三子の中学校・塾などの費用が同時に発生する可能性があります。

さらに、第一子が一人暮らしを始めれば、大学の学費とは別に住居費や生活費も必要になります。

だからこそ、子ども3人家庭では「教育費の総額」だけではなく「支出が重なる年」を確認することが重要です。

我が家の教育費ピークを考えてみる

我が家も子ども3人を育てているため、教育費について考えるときは「3人分を合計するといくら?」だけではなく、「いつ3人分の教育費が重なる?」という視点を持つようになりました。

教育費の準備では、次の3つを確認しておくと分かりやすくなります。

  • 子どもの進学予定時期
  • 大学進学時に必要になりそうな金額
  • 大学入学までにあと何年あるか

特に重要なのが「あと何年あるか」です。

大学入学まで15年ある家庭と、3年しかない家庭では、同じ300万円を準備する場合でも毎月必要な積立額が大きく変わります。

我が家も教育費の総額だけを見るのではなく、子どもそれぞれの進学時期を意識して準備しています。

教育費はいくら準備すればいい?まずは家庭ごとに計算する

「教育費3,000万円」という数字を見て、最初から3,000万円を貯めなければならないと思う必要はありません。

必要な教育費は、

  • 公立か私立か
  • 大学へ進学するか
  • 大学は国公立か私立か
  • 自宅通学か一人暮らしか
  • 子どもが何人いるか
  • 利用できる支援制度があるか

によって大きく変わります。

我が家の場合は、子ども3人という家族構成を考え、教育費の総額と支出時期の両方を確認しながら準備しています。

子ども3人の教育費はいくら必要?大学卒業までシミュレーション【2026年最新版】

教育費のピークに向けて、いつから準備する?

教育費は、必要になる直前になってから一気に準備するより、時間をかけて少しずつ準備する方が家計への負担を抑えやすくなります。

大学入学まで10年以上あるなら、毎月一定額を積み立てる方法をおすすめします。

一方で、大学入学まで数年しかない場合は、投資だけに頼るのではなく、必要な時期に確実に使える現金を用意するなど、より慎重な準備が必要です。

①まずは必要額を把握する

最初に「大学までにいくら必要なのか」をざっくり計算します。

教育費の総額を知りたい方はこちらの記事も参考にしてください。

教育費3,000万円は本当?子ども3人家庭が実際に調べてみた

②毎月の積立額を決める

必要額と大学入学までの期間が分かったら、毎月いくら準備すればいいかを考えます。

「毎月いくら積み立てればいい?」と悩んでいる方はこちら。

教育費は毎月いくら積み立てればいい?子ども3人家庭がシミュレーションしてみた【2026年版】

③利用できる制度を確認する

教育費は、すべてを自分で準備する必要があるとは限りません。

大学無償化や多子世帯への支援、給付型奨学金など、教育費を支援する色々な制度があります。

ただし、制度には対象条件や申請手続きがあります。「子ども3人だから自動的に無料になる」というものではないため、早めに確認しておくことが大切です。

大学無償化とは?こども3人家庭はいくら得する?対象条件をわかりやすく解説【2026年版】

給付型奨学金とは?世帯年収600万円・子ども3人家庭は対象になる?【2026年版】

教育費をNISAで準備するなら「使う時期」が重要

我が家では教育費の準備に新NISAも活用しています。

ただし、教育費は老後資金などと違って「(大学入学など)まとまって使う時期がある程度決まっているお金」です。

そのため、大学入学が近づいたら必要な資金を現金化しておくなど、使う時期から逆算して考えることが重要です。

教育費をNISAで準備する方法についてはこちらの記事で詳しく解説しています。

子どもの教育費はNISAで準備できる?シミュレーションで検証してみた【子ども3人家庭】

また、大学入学前にどのタイミングで現金化するかについてはこちらの記事で詳しくまとめています。

教育費のためのNISAはいつまで?大学入学前に現金化するタイミングと出口戦略【子ども3人家庭】

教育費と老後資金は同時に準備する

教育費だけを優先すると、子どもが大学を卒業した後に老後資金が足りなくなる心配があります。

逆に老後資金を優先して、大学進学時の資金が不足するのも避けたいところです。

我が家では、教育費と老後資金を同時に準備する方針にしています。

教育費と老後資金はどっちを優先?子ども3人家庭が出した結論は「同時に準備」

教育費のピークに備えて 今できること

  • 子どもごとの進学時期を確認する
  • 大学進学時に必要な金額をざっくり計算する
  • 大学入学までの残り年数を確認する
  • 毎月の積立額を決める
  • 利用できる支援制度を確認する
  • NISAを使う場合は、使う時期から逆算してリスクを調整する

教育費は「総額」だけを見ると、とても大きな金額に感じます。

しかし、いつ必要になるのかを把握して、時間をかけて準備することで、今できることが見えやすくなります。

まとめ|教育費は「総額」だけでなく「ピーク」を知ることが大切

教育費のピークについて、この記事のポイントをまとめます。

  • 公立の年間学習費は小学校約36.7万円、中学校約54.2万円、高校約59.7万円
  • 大学進学時には入学金・授業料などまとまった資金が必要になる
  • 子ども3人家庭では進学時期が重なることで家計負担が大きくなる
  • 教育費は総額だけでなく「いつ必要になるか」を確認することが重要
  • NISAを利用する場合は、教育費を使う時期を考えてリスク管理する
  • 大学無償化や奨学金など、利用できる制度も早めに確認する

教育費は、ある日突然必要になるわけではありません。

子どもの年齢と進学時期を確認し、「いつ、いくら必要になるのか」を早めに把握することが、教育費準備の第一歩です。

我が家も子ども3人の教育費ピークを意識しながら、毎月少しずつ準備を続けています。

まずはご家庭の子どもそれぞれの年齢を書き出して、大学入学まであと何年あるのかを確認してみてください。

教育費の準備は「制度」と「資産形成」の両方から考える

大学無償化や多子世帯への支援、給付型奨学金などを利用できれば、教育費の負担を軽減できる可能性があります。

一方で、制度だけですべての教育費をまかなえるとは限りません。

授業料以外にも、受験費用、教材費、通学費、一人暮らしの生活費など、さまざまな支出があります。

だからこそ、制度を確認したうえで、自分たちで準備する金額を決めることが大切です。

これから新NISAを始める方は、まず基本的な仕組みと始め方から確認してみてください。

【完全版】クレカ積立のやり方|SBI証券×三井住友カード(NL) ※PR 本記事はアフィリエイト広告を利用しています。 ※投資には元本割れのリスクがあります。本記事は我が家の体験をもとにした情報...