教育費は毎月いくら積み立てればいい？子ども3人家庭がシミュレーションしてみた【2026年版】
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※投資には元本割れのリスクがあります。本記事は我が家の体験をもとにした情報提供であり、特定の金融商品や投資判断を推奨するものではありません。手数料・リスク・制度内容は変更される場合があるため、申込前に必ず公式サイトや目論見書等で最新情報をご確認ください。
こんにちは、ぴぴなです。
子どもが生まれると、気になるのが教育費ですよね。
「教育費は毎月いくら積み立てればいいの？」
「大学まで本当に1,000万円も必要？」
「子どもが3人いる場合はどう考えればいい？」
我が家も子ども3人を育てているため、教育費について何度もシミュレーションしてきました。
SNSでは「子ども1人あたり3,000万円必要」といった情報も見かけますが、実際には総額だけ見てもあまり意味がありません。
大切なのは「いつまでに、毎月いくら準備すればいいのか」を知ることです。
この記事では、子ども3人家庭の実例を交えながら、教育費の積立額をシミュレーションしていきます。
この記事でわかること
- 教育費の目安
- 毎月必要な積立額
- 投資を活用した場合の違い
- 子ども3人家庭の教育費ピーク
- 我が家の教育費準備方法
結論｜子ども1人あたり月2万円〜6万円の積立が目安
貯金のみで教育費1,000万円を準備する場合
教育費1,000万円を貯金のみで準備する場合、目安は次の通りです。
| 準備額 | 積立期間 | 毎月の積立額 |
|---|---|---|
| 1,000万円 | 18年 | 約4.6万円 |
| 1,000万円 | 15年 | 約5.6万円 |
| 1,000万円 | 10年 | 約8.3万円 |
貯金だけで準備する難しさ
こうして見ると、「教育費を貯金だけで準備するのは意外と大変」ということが分かります。
積立期間が短くなるほど、毎月の家計負担は大きくなります。
教育費は全部でいくら必要？
進路別の教育費目安
| 進路パターン | 教育費総額（1人あたり） |
|---|---|
| オール公立＋国公立大学 | 約1,000万円 |
| オール公立＋私立大学 | 約1,200万円 |
| 私立中心 | 約2,000万円超 |
進学先によって差はありますが、多くの家庭では1人あたり1,000万円、3人なら3,000万前後になります。
家庭によって教育費に必要な金額は異なりますが、ひとつの目安として考えておくと安心です。
子ども3人の教育費シミュレーションはこちら
▶️子ども3人の教育費はいくら必要？大学卒業までシミュレーション
教育費はいつから必要になる？
教育費は大学入学時に大きな金額がかかりますが、それだけではありません。
幼稚園・保育園、小学校、中学校、高校と長い期間をかけて発生します。
だからこそ、早めの積立が重要になります。
投資を活用すると毎月の負担はどう変わる？
年利5％で運用した場合のシミュレーション
我が家では新NISAを活用しています。
例えば年利5％で運用し、ゼロから1,000万円を用意する場合のシミュレーションです。
| 目標額 | 期間 | 毎月の積立額 |
|---|---|---|
| 1,000万円 | 18年 | 約2.4万円 |
| 1,000万円 | 15年 | 約3.6万円 |
| 1,000万円 | 10年 | 約6.5万円 |
1,000万円を準備する場合の積立額比較
| 積立期間 | 年利0％ | 年利3％ | 年利5％ | 年利7％ |
|---|---|---|---|---|
| 10年 | 約8.3万円 | 約7.2万円 | 約6.5万円 | 約5.8万円 |
| 15年 | 約5.6万円 | 約4.5万円 | 約3.6万円 | 約2.9万円 |
| 18年 | 約4.6万円 | 約3.3万円 | 約2.4万円 | 約1.8万円 |
投資を活用するメリットと注意点
同じ1,000万円でも、長期間運用できれば必要な積立額が変わり、毎月の負担額を減らすことができます。
ただし、投資には元本割れのリスクがあり、将来のリターンは保証されません。
それでも、長期・分散・積立でインデックス投資を実践すれば、投資初心者でも資産形成しやすいと考えています。
▶️【初心者OK】インデックス投資はズボラでもできる？子育て世代が選んだ理由
「総額」と同じく「ピーク」も重要
教育費ピークを把握する理由
教育費については総額が注目されがちです。
しかし実際には「いつ教育費が集中するのか」の方が家計への影響は大きくなります。
教育費ピークをシミュレーション
子ども3人家庭の教育費ピーク表
| 年数 | 長子 | 次子 | 三子 |
|---|---|---|---|
| 18年後 | 大学1年 | 高校1年 | 中学1年 |
| 21年後 | 大学4年 | 大学1年 | 高校1年 |
| 24年後 | 社会人 | 大学4年 | 大学1年 |
我が家は21年後がピーク
教育費は3,000万円を一括で準備するわけではありません。
必要なタイミングを把握することで、家計への負担を大きく減らせます。
世帯年収600万円・子ども3人家庭の我が家はどう準備している？
我が家が選んだ教育費準備の方法
- 新NISAを活用
- インデックス投資を継続
- 家計全体で資産形成
教育費だけでなく家計全体で考える
- 教育費
- 老後資金
- 将来の選択肢
をまとめて準備する考え方です。
教育費専用口座を作らない理由
必要なタイミングで取り崩す考え方
教育費専用口座を作る方法もあります。
しかし我が家は、資産全体を増やしながら、必要なタイミングで、必要な金額を取り崩す方が効率的だと考えています。
教育費だけを理由に投資を避けない
考え方は家庭によって異なります。
ただ、教育費だけを理由に投資を避ける必要はないと思っています。
我が家の積立額
毎月15万円を積立投資
現在は毎月15万円を積立投資しています。
将来の教育費も、この積み立てた資産から賄う予定です。
世帯年収600万円で積立を続けられる理由
次のような工夫で資産形成を続けています。
- 住宅費を抑える
- 固定費を見直す
- 投資を継続する
無理に収入を増やすことだけを考えるのではなく、支出をコントロールすることも大切です。
▶️中古住宅が我が家の投資を変えた話｜毎月15万円積立できる理由
教育費準備は「いくら必要か」より「いつ始めるか」
教育費準備で最も大切なのは、完璧な金額を計算することではありません。
早く始めることです。
毎月1万円でも、子どもが小さいうちから積み立てれば大きな差になります。
特に教育費は準備期間が長いため、積立額よりも「いつ始めるか」の方が結果に大きく影響します。
我が家の結論
我が家も子ども3人の将来に備えながら、無理のない範囲でインデックス投資による積立を続けています。
教育費に不安を感じている方は、まず家計の現状を把握し、小さくても積立を始めることをおすすめします。
教育費準備は「いくら必要か」を考えることも大切ですが、それ以上に「いつ始めるか」が重要です。
将来の教育費に備えるためにも、できる範囲で今日から行動してみてください。
▶️新NISAは何から始める？子育て世帯の我が家が始めた5つのステップ
